TRAINING & WELFARE

研修制度・福利厚生

  • 教育研修制度
  • 教育研修制度
  • 福利厚生制度
  • 福利厚生制度
  • 子育て支援メニュー
  • 子育て支援メニュー

教育研修制度

新入社員研修

日本工営における人材育成の基本方針は、「キャリアビジョン」として定められています。
キャリアビジョンでは、「プロフェッショナルに必要な能力」として、
社員に身につけて欲しい4つの能力(人間力、専門技術力、業務遂行力、マネジメント力)を示しています。
なかでも「専門技術力」と「業務遂行力」については、これらの能力の獲得に役立つよう、
会社としても様々な教育研修のメニューを用意しています。

具体的には、専門技術力の獲得に役立つ「技術キャリア育成メニュー」と、
業務遂行力の獲得に役立つ「職業キャリア育成メニュー」の中から、年齢や役職に応じて選択・受講します。

公的資格取得支援:技術士セミナー
~ 技術キャリア育成メニューの例として ~

「技術」を商品とする日本工営の技術系社員には、社会や顧客から信頼を得るために、技術士資格の取得を奨励しています。会社としても社員の技術士資格取得を支援する制度として、有資格者によるマンツーマン指導を主体とした「技術士セミナー」を実施しています。

公的資格取得支援:簿記検定
~ 技術キャリア育成メニューの例として ~

事務系の社員であってもプロフェッショナルとしての専門知識を身につける必要があります。特に、会計(簿記)の知識は配属先にかかわらず必須のスキルと考えており、内定者研修(通信教育)の段階から資格取得に向けたプログラムが組まれています。

新入社員研修
~ 職業キャリア育成メニューの例として ~

いち早く社会人として責任ある仕事を担うことができるよう、入社直後から、
グループ会社の新入社員と合同で、新入社員研修を実施しています。
新入社員導入研修・・・入社後1週間で、ビジネスマナーや社会人としての基本動作を学びます。
職場内研修(OJT)・・・新入社員に研修担当者と責任者を指名し、指導・助言を得ながら各職場で実務を習得します。
フォローアップ研修・・・入社数ヵ月後に、導入研修・OJTの振り返りを行います。

階層別研修
~ 職業キャリア育成メニューの例として ~

経験を積み、社内外で責任ある立場を任されるようになると、それに応じて新しい能力が求められるようになります。
日本工営では、個々人のキャリア・ステージに合わせて、論理的思考(ロジカルシンキング)のトレーニングや、リーダーシップ研修、マネジメント研修、プロジェクト・マネージャー研修などを受講することができます。

ワークライフバランス

日本工営では、職場環境の充実に加えオフタイムでもより快適な生活を送れるように、
様々な福利厚生制度や子育て支援のメニューを用意しています。

<福利厚生制度の例>

寮・社宅

神奈川県横浜市に独身寮と社宅を保有しており、社員の住居確保の支援を行っています。
また、首都圏以外の地域へ配属、転勤となった場合には、会社が借りた施設を寮または社宅として提供しています。

福利厚生パッケージサービス

スポーツ施設やレジャー施設、宿泊施設、飲食店、各種スクール等、
国内外の幅広い施設やサービスを、会員優待価格でご利用できる制度を導入しています。

[サービス例]
全国約5,200の宿泊施設の会員優待サービス/全国約20,000店の飲食店等での会員優待サービス/
全国約20,000店の飲食店等での会員優待サービス/育児補助クーポン制度/介護補助金サービス

クラブ活動

野球、サッカー、テニス、水泳、囲碁、華道、茶道などの各種クラブがあり、
部員による自主的な活動が行われています。

財産形成

会社から奨励金が支給される「財形貯蓄制度」や、自社株式を保有するための「持株会制度」があります。

<子育て支援メニューの例>

フレックスタイム制度

フレックスタイム制度では、社員全員が必ず勤務しなければならないコアタイム(10:00~15:00)に在社していれば
出社・退社時刻に幅を持たせることができ、社員の働き方に融通を効かせることができます。
子供を保育園に預けてから出社したり、早めに退社して子供を保育園に迎えに行く時などに、この制度が活用されています。

育児休業制度

満3歳未満の子供がいる社員は、最長2年間の育児休業を取得することができます。
最近は、男性で育児休業を取得す

る社員も増えています。

子の看護休暇取得制度

小学校卒業までの子供がいる社員は、その子の健康診断や風邪の通院など看護が必要な場合、
有給休暇とは別に休暇を取得することができます。 法律ではこのような休暇を取得した場合、
賃金を払わなくてもよいのですが、当社では最大5日間まで賃金が支払われます。

妻の出産時特別休暇

男性社員の妻が出産する時や出産後に、有給休暇とは別に通算3日間の休暇を取得することができます。
妻が里帰り出産するときに一緒に帰省したり、出産に立ち会ったり、出産後に役所に届け出を行う時などに利用している社員が多いです。

出産や育児を理由に退職した場合の再雇用制度

出産や育児をしながらもキャリアを中断することなく働き続ける社員も多いですが、中には出産や育児を機に退職する社員もいます。
このような社員が、子育てがひと段落した時にキャリアを再開するのを支援するために、
会社に事前登録し、退職後6年以内の社員を再雇用する制度を設けています。

くるみんマークの取得

このほかにも、法律で定められている短時間勤務制度や所定外労働の免除、時間外勤務の制限、深夜労働の制限などを含め、
仕事と育児の両立を支援するための制度が充実しています。
その結果2008年に、子育て支援に関して一定の基準を満たした企業として厚生労働省に認定され、
「くるみんマーク」を取得しました。



くるみんマーク

託児所の設置

社員の働きやすい環境づくりを目的とした従業員向け事業所内託児所を2016年10月に設置しました。
定期利用や1 日単位の利用も可能なため、育児休業からの早期復帰や、海外事務所・支店等から本社地区に
転勤になった場合の業務継続に寄与するほか、保育園の休園日、家庭保育者のリフレッシュ等の託児所一時
利用による家庭環境の充実など、ワークライフバランスの向上を目指します。