皆さんから多く寄せられる質問にお答えします。
採用について 研修制度等について 福利厚生について

採用について

■ どのような人材が求められますか？

挑戦する気概と誠実さを兼ね備えた人を求めます。当社の経営理念「誠意をもってことにあたり、技術を軸に社会に貢献する。」に謳われている「誠意」と「技術」を基礎としつつ、日々刻々と変化する社会やニーズに対して、常により高い価値やサービスを提供していこうとするチャレンジ精神溢れる方を、共に働く仲間として迎えたいと考えています。

■ いわゆる第二新卒なのですが、応募資格はありますか？

応募可能です。職歴がある方でも、当社の業務を行うのに充分な職務経験がないと判断される場合には、キャリア採用ではなく新卒採用にご応募ください。ただし、処遇は新卒採用者と同等になります。

■ 海外の大学出身者のための特別な試験スケジュールはありますか？

海外の大学に在学中の方で、学事日程等の関係で日本の大学に在学中の方と同じスケジュールで受験できない方には、「グローバル人材枠」を設けています。試験スケジュールについては個別に対応致しますので、まずは採用担当にお問い合わせ下さい。もちろん、日本の大学に在学している方たちと同様のスケジュールで受験いただくことも可能です。

■ 外国籍なのですが応募資格はあるのでしょうか？

応募可能です。当社では、国内外を問わずグローバルに活躍できる優秀な人材を広く募集しておりますので、国籍は一切不問です。採用にあたっては、学事日程等の関係で日本人学生と同じスケジュールで受験できない方を対象とした「グローバル採用枠」を設けております。詳しくは個別に対応しますので、採用担当にお問い合わせください。

■ 英語など外国語の語学力について採用時の基準はありますか？

入社時点での語学力は問いませんので、例えば「TOEIC○○点以上でないと採用しない」などという基準はありません。もちろん、語学が得意なのであれば是非PRしていただきたいですが、「グローバルに活躍したいけど、まだ語学に自信がない・・・」という方は、入社後に研鑽を積んで、習得して頂きたいと思います。

■ 配属や異動の希望は聞いてもらえるのですか？

応募書類で選択して頂いた職種・分野を基本に本人の希望を考慮しますが、適性を見極め、将来性に向けた経験も配慮したうえで決定します。

■ 新卒採用において、大学院卒と学卒ではどちらの採用が多いのですか？

一般的に理系の方の多くが大学院に進学される傾向にあるため、当社を受験される方の割合も大学院卒の方が多い傾向にあります。 したがって応募者の割合から結果的に院卒の方の採用が多くなっています。 ただし、学卒の方も積極的に採用したいと考えておりますし、実際に活躍している社員も多数在籍しています。

研修制度等について

■ 入社後、どのような研修・教育がありますか？

入社直後に約2週間の新入社員導入研修を行った後、各職場に配属されOJT担当者による指導を受けます。その後、7月頃には入社後に身に付けたスキルを確認する目的で合同フォローアップ研修を行い、合同フォローアップ研修で浮き彫りになった課題をもって再び職場でOJTを行います。

入社数年後にはTD(Technical Development)研修や、専門分野の技術研鑽・人材交流を目的とした合同研修会、社内でのナレッジ共有を目的とした技術交流会や講演会、論文の執筆・学会発表、海外現場研修など、若手社員を主体とする学びの場が多数用意されています。

中堅・シニア社員を主体とした研修としては、専門技術研修やマネジメント研修などが行われており、生涯にわたるキャリア形成をバックアップする体制が整っています。

加えて、研修とは別に若手～中堅の社員を対象とした「人材交流MSP(Multi Seed Program)」という人事制度があります。この制度は、一定期間、他部署で働くことにより、広い範囲の業務に対応できるよう社員のスキルアップを図るものです。このような経験を積むことで、自身の専門性に磨きがかかると共に、様々な業務や事業環境の変化に耐えうる適応力を身に付けることができます。

■ 仕事をするうえで、必要な資格、持っていると優位な資格があれば教えてください。

技術士資格の取得を奨励しています。総合技術コンサルタント会社として、社会・顧客から信頼されるためには技術士資格が必須と言っても過言ではありません。会社としても社員の技術士習得を支援する制度として技術士セミナーを開催し、技術士資格保有者による論文添削や面接指導などを行っています。

また、事務系の社員については、財務会計、税務、法務、情報処理など幅広い専門知識が必要となります。特に、会計（簿記）スキルは配属先に係わらず習得できるよう研修プログラムが組まれています。

福利厚生について

■ 女性の働く環境は？

仕事と育児の両立を支援するための制度を整えており、女性社員はもちろん男性社員を含む多くの社員に利用されています。
また、当社は厚生労働省が子育て支援に関し一定の基準を満たした企業に認定する「くるみんマーク」を取得しています。
以下に当社の育児関連制度の一例をご紹介します。

●フレックスタイム制度

当社ではフレックスタイム制度を導入しています。フレックスタイム制度とは、出社時刻・退社時刻に幅を持たせ、社員の働き方に融通を効かせる制度のことです。勤務時間前後の保育園への送り迎え等に活用されています。

コアタイム：10:00～15:00

※コアタイム...必ず勤務しなければならない時間

●育児休業制度

満3歳未満の子供がいる社員は、最長18ヵ月間の育児休業を取得することができます。
当社では、法律で定められた期間（子供が1歳になるまで）よりも長く育児休業を取得でき、優遇された制度となっています。

●子の看護休暇取得制度

小学校入学前の子供がいる社員は、その子の看護が必要な場合、特別休暇を取得することができます。
法律では看護休暇中の賃金は無給でも構いませんが、当社では子供1人につき最大5日間まで有給で取得できます。

• ●出産や育児を理由に退職した場合の再雇用制度（退職後6年以内）
• ●妻の出産時特別休暇（通算3日、半日単位の取得も可）
• ●短時間勤務制度（子が3歳になるまで、コアタイムを最短として1日の勤務時間を短縮できる制度）
• ●所定外労働の免除、時間外勤務の制限、深夜労働の制限

■ 寮、社宅はありますか？

会社保有の独身寮と社宅を備えています（神奈川県横浜市）。 首都圏以外の地域へ配属、転勤となった場合は、会社が借りた施設を寮または社宅として提供しています。

■福利厚生制度はどのようなものがありますか？

スポーツ施設やレジャー施設、宿泊施設、飲食店、各種スクール等、国内外の幅広い施設やサービスを、会員優待価格で利用できる福利厚生パッケージ制度を導入しています。その他、財産形成やマイホーム取得の支援も行っています。